GyaOの番組情報を表示するブログパーツ公開 [ITmedia]

ん～、これってブログパーツって形だけじゃなくって番組情報にアクセスできるAPIという形で公開されたら面白いと思うのになあ。実際どうなんだろ。

利用には、GyaOのアフィリエイトプログラム「GyaO クリックグランプリ」に登録する必要がある。

ということなのでとりあえずクリックグランプリに提携申請してみました。さてさてどういう感じになりますか。

※それにしてもグランプリ形式とは。こういうアフィリエイトの形もあるんですねえ。

ロングテール提唱者のアンダーソン氏、アマゾンの問題点を指摘 - CNET Japan

てなわけで、Wired誌編集長Chris Anderson氏が、サンディエゴで開かれた「FASTfoward 07」でAmazonのロングテール対策はまだまだ甘いと語っている件。
いわく、「（Amazonの商品情報には不完全なものがあることを指摘した上で）オンラインでは実店舗と違い、実物を確認できないというのに、表紙の写真がなくては正しい本かどうかもわからないし、何ページある本なのかもわからない。これでは販売に結びつかないだろう」。つまり、顧客が商品を探すために必要な情報が足りないからビジネスチャンスを逃してるよ･･･と。

実際Amazonのカタログには表紙の写真や内容についての情報が欠落してるものが多くありますよね。刊行したての書籍やDVDでは撮影が間に合ってないのがよくありますし、逆にかなり古い本でも流通の少ないものについては同様の傾向が見られます。確かにカタログ情報は不完全。

では、そんな商品は売れないのでしょうか？・・・いや、そんなことは全然ありませんね。

米国の事情はよくわかりませんが、Amazonではかなりマニアックな商品も出るんですよね。私自身、マーケットプレイスを利用して数百冊ほど本を売りましたが、書影やレビューのあるなしに関わらず売れる本はどんどん売れますし売れない本はどんなに情報が充実してても好評価のレビューが付いてても全然売れません。少し前のベストセラーなんか１円出品のオンパレード。でもそんなに回転してる様子は見られません。売れる本は5桁の値段でも売れるのに。

てゆーか、Amazonに来る客の大半は来店時には既にお目当ての商品が決まってるのでは？買うものが既に決まっていれば、あとは値段や出荷状況くらいでしょ、必要なのは。それ以外の情報ってのはあまり重要ではない気がしますね。それにAmazonがどんなに商品情報を充実させたとしても、数百万アイテムの商品をいちいち見て回る顧客なんていないでしょうからそれほど効果があるとは思えません。当のAmazon自体、店本体でのウィンドウショッピング（っていうのかな？）は期待してないらしいのはサイト見れば一目瞭然です。

その代わりにAmazonが力を入れてるのはキーワード広告とアソシエイト（アフィリエイト）。特にアマゾンアソシエイトはアフィリエイトの先駆け。自社で商品情報を提供するかわりに、世界中のサイトオーナーに商品を推薦してもらおうってのが、アンダーソン氏の指摘した問題に対するAmazonの答えです。最新のイベントで投げかけられた疑問点ですが、もう何年も前から対策済みなわけです。

自社サイトだけで全てを完結するのではなく、他の多くのメディアと協力し合ってマーケティングを行う。そのための情報提供（Amazon Web Service / ECS）と利益分配（アフィリエイトプログラム）のしくみを他に先駆けて作り上げたAmazonのやり方の方が、自社サイトでの提供情報の充実を重視するアンダーソン氏よりもWeb2.0的に見えるのは、ちょっと皮肉な感じですね。

証拠は「ユーチューブ」　ＦＢＩが捜査始める-ITニュース:イザ！
　[関連] YouTube: Search for “LAPD police violence”
　[関連] “ネットらしさ”の先に――CGM的民主主義 (2/2) - CGMによる市民運動 [ITmedia]

警察官の暴力を監視する市民団体によるYouTubeへの投稿がきっかけになって、白人警官によるヒスパニック系容疑者（無実？）への暴行がFBIの捜査対象となった件。

白人警官によるマイノリティーへの暴行は以前から指摘されていたものの、結局は一部の例外的事例という扱い。今回もYouTubeへの投稿がなければ完全スルー扱いだったわけで、米国の人種問題の根深さを感じさせます。ただこれはあくまで米国人が考える問題。それをもって米国批判をするのは本稿の目的ではありません。注目すべきは、司法当局によって一旦葬りさられようとしていた問題がYouTubeへの投稿によって再び日の目を見たという事実です。

いくら米国が白人社会だからと言っても、白人米国人皆が皆「黒人やヒスパニックなどは畜生同然。殴って何が悪い」などと考えているわけではありません。多くの耳目を集めた結果、問題の掘り起こしに成功したという事実がそれを証明しています。

そして今回の事例は、大勢の支持を集めることができれば、たとえ政府機関が葬り去ろうとした問題であっても掘り返すことが出来るという証明でもあります。そして誰でも投稿可能で毎日多くの人が訪れるYouTubeがそういう問題を取り上げるツールとして有効であることも今回証明されました。

日本にも、例えば「第18光洋丸事件」のように、ほとんど世間に知られないまま過去のものとして葬り去られた事件は多くあります。
著作権侵害メディアとして批判されることの多いYouTubeですが、“様々な方面への配慮”から隠蔽されてきた事実を暴露する“市民メディア”としての側面もこれから注目されてきそう。既に２ちゃんねるやmixiなどを通じてそういう動きが出てきてる気配も感じられますし、何よりYouTubeの視聴者には日本人も多いわけですから。